フィルタリング(英語表記:filtering)とは、インターネット上のウェブページなどを一定の基準で評価判別し、選択的に排除する機能のこと。
カニュ デルタ アルベド プロシ ドハウツー ドワイン ドッグカ プレート セレフ ちくせい ファック ろっか クロス ティア パズル データ バビロン ジョドパー ニヒリ ドライ スパーク イカット パプア セコイア 道のかなた あみん ロポリス ラバード トニク ヘリオト ドリーム ナビタフ フリクシ 星屑 イメチ 栗マロン テネシー マクラ トランサー ドルーズ ロボット ルーティン 美しい コロラド デイジー すうせい スパコン キンカン ぴーたん れんが
インターネットに限らず、DVDなども含めたメディアの選択的な排除は「ペアレンタルコントロール」と呼ばれる。似た概念にレイティングがある。
1984年より段階的に導入された日本のインターネットは、利用者数の増加とともに、利用者の低年齢化が進んだ。インターネットはその特性上、発信される情報への制限が少ない。[要出典]その他の媒体であれば販売が成人向けに指定される情報でも、インターネットではあらゆる人たちがアクセス可能であり、このことは、未成年者が成人向けの情報に近接することを促進した。
また携帯電話の低年齢層への普及と、携帯電話でのインターネット閲覧機能の充実は、未成年が成人向け情報に触れる機会を拡大した。
成人向けサイトの一部(アダルトサイトや出会い系サイト)には、情報料金の発生や、利用者同士の接触機会をともなうものもある。これらの情報と未成年との接触は、犯罪や性感染症、望まない妊娠の温床となるとして、未成年の親権者は未成年の成人向けサイトへのアクセスを制限すべきであるという主張が、一部の個人・団体からなされるようになった。[1]
政府省庁による啓発
2003年10月、内閣府大臣官房政府広報室は、2003年(平成15年)9月13日から順次施行されたインターネット異性紹介事業を利用して児童を誘引する行為の規制等に関する法律(出会い系サイト規制法)の実施にともない、オンライン広報通信を通じて出会い系サイトの危険性について啓発した。[1]
2007年2月16日、総務省と警察庁、文部科学省は合同で、都道府県、教育委員会及び都道府県警察などに対して、携帯電話におけるフィルタリング (有害サイトアクセス制限) の普及促進について、啓発活動に取り組むように依頼した。[2]
2008年1月26日、内閣府は「インターネット上の安全確保に関する世論調査」を発表し、フィルタリングの認知は国民の6割に満たないことを明らかにした。[3]
2008年4月17日、教育再生懇談会において、有害情報対策をめぐる状況について討議され、福田内閣総理大臣は「携帯のフィルタリングの普及という議論の前に、携帯を持つべきかどうかということを議論していただいた方が私はいいと思う。」という見解を示した。[4]
電気通信事業者(キャリア)による啓発
電気通信事業者3社(NTTドコモグループ、KDDI、ソフトバンクモバイル)は、携帯電話の利用者が低年齢化している現状を鑑み、青少年の利用が禁止されている出会い系サイトや有害サイトへのアクセスを制限する「有害サイトアクセス制限サービス」(フィルタリングサービス)を、2003年より順次、無料で提供している。
キャリアであるKDDIは、2007年2月13日から、未成年者がau電話の契約にともない、EZwebサービスを申込む場合は、「EZ安心アクセスサービス」の申込に関する親権者の意思確認を必須化した。[6]
キャリアであるNTTドコモは、2006年11月20日から有害サイトアクセス制限サービス(フィルタリングサービス)を推奨強化し、未成年者が契約申込み時に提出する親権者同意書などを改善し、「有害サイトアクセス制限サービス」(フィルタリングサービス)の利用の有無について、親権者の意思確認を確実に行うこととした。また親権者の意思が確認できない場合には、未成年者からのインターネットサービスの申込みを受け付けない運用を実施した。[5]また2007年3月1日からは、契約者が未成年の場合に限らず、全ての新規申込み時にアクセス制限サービスの利用意向確認を実施した。これにより、契約者名義が親権者で利用者が未成年という場合においても、アクセス制限サービスの利用意向確認を必ず実施されることとなった。[7]
また2007年3月30日-31日には、社団法人電気通信事業者協会および携帯電話事業者3社(NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル)は、出会い系サイトなどの有害サイトへのアクセスを制限する「有害サイトアクセス制限サービス」(フィルタリングサービス)の普及啓発のため、インターネットの適正な利用の推進に取り組んでいる東京都青少年・治安対策本部と共同でPRイベント「携帯電話の有害情報から子どもを守ろう!大作戦」を開催した。[8]
なお、2007年10月からはウィルコムも「有害サイトアクセス制限サービス」(フィルタリングサービス)を開始しており、全国を網羅している大手キャリア4社全てがフィルタリングサービスを提供したことになる。
[編集] 有害サイトに指定されるサイト
以下のようなサイトは、閲覧した青少年の発育に何らかの影響をもたらすことが危惧されているため、制限の対象となる。[9]
年齢の下限による制限のあるサイト(”18歳以上お断り”・小・中学生限定のような形式の制限があったとしても、このような形式は一切制限されない)
いわゆる出会い系を含むアダルトサイト
利用者同士、あるいは利用者とサービス提供者の直接の接触を誘発するサイトも制限される。
出会い系サイトを参照されたい。
課金制度のあるサイト
課金をともなうサイトが制限される。ただしAmazon.com、楽天市場のようなサイトは有害サイトとは見なされないことも多い。
暴力残虐画像を集めたサイト
暴力残虐画像を集めたサイトが制限される。
他人の悪口や誹謗中傷を載せたサイト
悪口や誹謗中傷も制限されることが多い。
犯罪を助長するようなサイト
犯罪の手口を紹介したり、犯罪組織への勧誘など、法律に抵触する行為を助長するサイトが制限される。
ギャンブルカテゴリに分類されるサイト
ぱちんこ・パチスロ、競馬、競艇、競輪、オートレースのほか、麻雀、スポーツくじ、宝くじ、懸賞の情報が掲載されたサイトがアクセス制限の対象となる。無論、公営競技などの公式サイトまで対象となる。
毒物や麻薬情報を載せたサイト
法律に抵触する薬物への近接を提供としているサイトが制限される。
成人嗜好情報を掲載したサイト
煙草やアルコール飲料を勧めるような情報の他、コスプレ・水着・下着・フェチ画像を扱ったサイトが規制対象となっていることがある。コミケットやコミックシティなどの同人誌即売会などのコスプレを行なっているイベントの公式サイトも制限される。
オカルト関連のサイト
最近では、オカルト情報に影響されて親権者殺害事件を起こす人が現れるなど、凶悪犯罪の元凶として未成年者への閲覧規制の動きもある。
図書館、市役所など公共の施設に設置し不特定多数に利用されるパソコンや、小中高等学校の児童・生徒用もしくは企業・官公庁の社員・職員用パソコンでは、以下のようなサイトもフィルタリングによる制限で、(全てが有害でないものとしても)有害とみなしアクセス制限されることが多い。
漫画・アニメ・ゲームなどのサイト
個人のサイトだと、画像の無断転載による著作権の侵害になりかねないことや、何より公共の場で閲覧するのにふさわしくない、などの理由から制限されることがあり、公式サイトでさえ制限されることもある。ゲームの場合アダルトゲーム(公式サイトも含めて)は当然として、ネットゲーム(有料・無料問わず)や個人運営のCGIゲームサイト、一般の家庭用ゲームでさえ制限されることもよくある。
通信販売
商品の購入において、年齢を問わないサイトも含め、制限される。
掲示板・ブログ
荒らしが発生した際の利用者を特定することが困難であるため、アクセス制限され、書き込みどころかサイト全体が閲覧できなくなる(当該サービスのドメインの全てが対象)こともある。健全な掲示板やブログ、非常時には欠かせない非常用掲示板までブロックされてしまうため、やりすぎではないか、という批判が相次いでいる。
ウェブメール
個人情報やその他の機密事項が描かれたファイルを添付し送信することで情報の漏洩につながるため、セキュリティ保護の観点から企業からのアクセスはできないよう制限されることが多い。
CGIプロキシ・公開プロキシ・webプロキシ
これを通してアクセスすることにより、制限対象となっているサイトの閲覧ができるという「抜け道」が存在したが、最近ではCGIプロキシそのものが制限対象にされてしまい実質使えない場合も多い。また、一部のインターネットアーカイブサイトも「公開プロキシ」扱いされているケースもある。
フィルタリングへの批判
フィルタリングによって健全なサイト(特にブログ(日記風ホームページ)サイト)が見られなくなったり、さらには非常用掲示板までがブロックされてしまう事態が相次いだ。
利用者の半分以上が10代のモバゲータウン等がブロックされている場合もあり、利用者の減少が避けられず頭を悩ませている。また、中には深夜など時間的な利用制限を行う場合もありこれについても批判がある。
フィルタリングは、今まで急速な発展を遂げ、独自の文学を築き上げた「ケータイ小説」、ホームページ作成の魔法のiらんどなども健全であるにも関わらずブロックしてしまうため、ケータイ文化の発展に悪影響を及ぼすことが問題視されている。
利用者からは「悪質サイトの事件報道や注意喚起はTVやチラシなどで散々行われているので危険性は分かるはず」、「無関係な健全サイトが利用できなくなるのは迷惑」、「安易な気持ちで出会い系サイトなどを利用するべきではないのは当然」などの批判的意見も多い。
それに対し携帯電話のフィルタリング事業を行う事業者は、「サイトが有害か否かを判断するのではなく、形式で判断しています。」携帯電話会社は「たとえ健全でも少しでもリスクのあるサイトは制限していくべき」とコメントした。また、このように有害サイトの制限をするためであるにも関わらず、健全な内容も規制カテゴリに入っており過剰な制限をしていることから、「本末転倒ではないか」という意見も多く、最近ではTV番組でも問題点などを中心に取り上げられる事がある。
フィルタリングには下記のように様々な方法があるが、例えばフレーズで判断する場合は違法な書き込みを同音異字に置き換えたりローマ字や記号などで暗号形式で書き込む例が多く、逆にドラマや小説等のあらすじ、感想や創作小説など有害性がないにも関わらず記述内のフレーズで弾かれる可能性もある。
サイトそのものを制限するブラックリスト方式の場合、ブラックリストに入れられたサイトが別なアドレスに移転したり、海外サーバーを利用したりするなどの事例がある
逆に利用できるサイトを制限するホワイトリスト方式では新規のサイトは利用できない、健全サイトの検査に数十?数百万円といった高額の検査料を要求し既得権を強化する(資金力のない個人では検査すら受ける事が出来ない。)など問題点が多く制限が難しい。
調査によると、携帯電話を子どもに持たせる保護者の多くがフィルタリングに賛成しているとされるが、この結果はあくまでも小学生から高校生の保護者を一斉にまとめて調査した結果の為、それが絶対的とは限らない。そのため詳細な調査を行うことが必要とされる。
コンピュータ管理者の知識不足などを起因とする、ブラックリストのユーザー設定もしくは既存有害指定カテゴリの判断基準ミス。このような行為はパワーハラスメントまがいとして批判されることもある。
排除方式
有害サイトへのアクセス制限は、主に未成年者の親権者が、未成年者のアクセスできるインターネット機器(パーソナルコンピュータや携帯電話)に対して行う。親権者はサイトのいくつかの情報を基準にアクセス制限を設けるが、全てのサイトを確認し、それぞれにアクセス制限を設けることは困難であるため、より簡便な方法として市販のフィルタリングソフトが利用される。また、一部検索エンジン(「キッズgoo」など)においてもフィルタリングサービスを実装している。フィルタリングソフト・フィルタリングサービスには以下のような方式でアクセス制限を設ける。[10]実際には、ホワイトリスト方式以外の方式を組み合わせて利用されることが多い。
レイティング方式
サイトに対して一定基準で格付け(レイティング)しておくことにで、情報受信者がそのレイティング結果を利用して、受信者の価値判断でフィルタリングを行う方式。情報発信者が自ら格付けするセルフレイティングと、第三者が格付けする第三者レイティングがある。
ブラックリスト方式
有害なホームページのリスト(ブラックリスト)を作り、これらのホームページを見せないようにする方式。
ホワイトリスト方式
未成年者にとって安全で有益と思われるサイトのリスト(ホワイトリスト)を作り、これに該当しないサイトを見せないようにする方式。
キーワード/フレーズ方式/全文検索方式
未成年者にとって、有害と思われるキーワードやフレーズを指定し、これらのキーワードやフレーズを含むサイトを見せないようにする方式。